１月２８日（水）に教師の学び支援塾事業若手教員教師塾の公開授業が行われ、県内の家庭科教諭や本校の教諭、あわせて２０名あまりが参加しました。
　授業は１年生の家庭基礎で、１８歳成年年齢引き下げに関連づけながら、契約に関わる消費者トラブルについて学習しました。被害者の心理や消費者を保護する法律をジグソー学習で学習しました。また、ＩＣＴ機器を活用して発表しました。

　教育系や看護系などの大学のなかには小論文を課す大学もあります。

　図書館には小論文の書き方や時事問題にかかわる本も置いてあり、それらを参考にしながら小論文のトレーニングを積んでいます。